性風俗業界の現場で肌感覚として言われていることがある。客層の中心は40〜50代であり、若い男性の姿は少ない。これは特定の店だけの話ではなく、業界全体の傾向として語られることが増えてきた。
なぜ若者は風俗から遠ざかったのか。「草食化」「性欲の低下」といった言葉で片付けられることも多いが、実態はもう少し複雑だ。風俗に向かわせていた複数の力学が、社会の変化とともに次々と失われた—そう見る方が正確だろう。
変化①：テレビが性風俗の「入口」ではなくなった
今では信じられないかもしれないが、かつてテレビは性風俗の情報を社会に届ける主要な回路のひとつだった。
テレビ朝日の深夜番組『トゥナイト』は1980年から1994年まで放送され、最新性風俗の情報を目玉コンテンツに据えていた。山本晋也監督が毎回現場に赴いて風俗店をリポートするコーナーは人気を博し、「ほとんどビョーキ」というフレーズは流行語にもなった。後継の『トゥナイト2』（1994〜2002年）も同様に風俗店潜入企画やAV撮影現場レポートを扱い続けた。
この時代、テレビは若い男性に対して「風俗とはこういうものだ」「こう楽しむものだ」という共通認識を形成していた。視聴者は笑いながら風俗の存在を知り、業界の雰囲気を学んだ。テレビが一種の「入口」として機能していたのだ。
1980年代中盤には中曽根康弘首相による深夜番組の自粛要請で地上波のコンプライアンスが厳しくなり始め、2000年代以降はさらに加速した。『トゥナイト2』が2002年に終了して以降、風俗にフォーカスした番組やコーナーはほぼ姿を消した。
ただしテレビから風俗の話題が完全に消えたわけではない。風俗好きを公言する芸人が地上波に普通に登場する光景は今も見られるし、バラエティ企画の一部として話題に上ることもある。
変わったのは「番組全体で風俗を扱う」という形式が消えたことだ。かつてのトゥナイトのように毎週定期的に風俗の世界を掘り下げ、若い視聴者に「こういう場所がある」「こう楽しむものだ」と伝え続ける回路は地上波からは失われた。
結果として風俗は若者にとって「テレビで見て笑って知る」ものではなくなり、「なんとなく存在は知っているが、よくわからない場所」になっていった。YouTubeやSNSでは風俗好きのインフルエンサーや芸人が引き続き発信しているが、テレビのように社会全体に共通認識を形成する力はなく、影響は局所的にとどまる。
変化②：「組織で行く」文化の消滅
かつての風俗利用には、もうひとつの回路があった。会社という組織を通じた「集団的な通過儀礼」だ。
宴会の二次会、社員旅行の夜—上司に連れられて初めて風俗に行く、という経験を持つ世代が確かに存在する。これはハラスメントという言葉で語られるべき側面もあったが、当時の文脈では「仕事仲間との親睦」として半ば公然と行われていた文化だった。
この文化を支えていた社員旅行は、データを見ると急速に衰退している。産労総合研究所の調査によれば社員旅行を実施する企業の割合は1994年には88.6%あったが、2004年には36.5%にまで低下し、2020年にはコロナ禍の影響もあり27.8%まで落ち込んでいる。バブル期と比べると3分の1以下だ。
宴会文化も同様に縮小している。ハラスメント意識の高まりによって「上司に無理やり連れていかれる」という構造は機能しにくくなり、個人の意思が尊重される職場環境が広がった。これ自体は社会の成熟として歓迎すべきことだが、結果として「組織が若者を風俗に連れていく」という入口も失われた。
変化③：マッチングアプリという代替手段
2015年前後を境に、若者の性的接触の選択肢に大きな変化が起きた。マッチングアプリの普及だ。
Tinderの日本本格展開、Pairsをはじめとした国内アプリの急成長によって「お金をかけずに異性と出会える」可能性が若者に広がった。風俗の主な機能のひとつ—「確実に異性と性的に接触できる場所」—がアプリで部分的に代替可能になったのだ。
ただし「部分的に」という留保は重要だ。マッチングアプリは風俗と異なり、結果が保証されない。マッチングするかどうか、会うかどうか、その先に進むかどうか—すべてに不確実性がある。
その不確実性をゲーム感覚で楽しめる人にとっては、アプリは風俗より魅力的かもしれない。しかし確実性を求める人、あるいはアプリを使いこなすコミュニケーションコストを払いたくない人には風俗の方が合理的だ。利用者層の分化は、この「不確実性をどう捉えるか」の違いとも言える。
若者ほどアプリを使いこなし、その不確実性をゲームとして楽しめる傾向がある。風俗の主な利用者層が40〜50代に偏ってきているのは、こうした背景も関係しているだろう。
変化④：若者の経済的余裕の低下
風俗は安くない。デリヘルで1.5〜3万円、ソープランドで3〜5万円—この価格帯は、若い男性の可処分所得にとって決して小さくない負担だ。
賃金データを見ると、若年層の厳しさが浮かび上がる。厚生労働省の賃金構造基本統計調査によれば、2012年から2024年にかけて20〜34歳の名目賃金の伸びは物価上昇率と同程度にとどまり、実質賃金はほぼ横ばいだ。近年の物価上昇が直撃している層でもある。
大卒の新規採用者の月給が23万円台（令和6年賃金構造基本統計調査）という現実の中で、1回3万円の出費は「たまのご褒美」ではなく「かなりの決断」になる。スマートフォン代、サブスクリプション、交際費—可処分所得の奪い合いが激化する中で、風俗への支出優先度は下がりやすい。
これは「若者が性を軽視している」ということではない。限られた予算の中で、コスパを考えた結果の選択だ。
変化⑤：性的コンテンツの無料化・高品質化
性的欲求を充足する手段として、インターネット上の無料アダルトコンテンツの存在感は無視できない。
かつてアダルトビデオはレンタルか購入が必要だったが、現在は高品質な動画が無料で大量に視聴できる環境が整っている。「性的欲求をある程度満たしたい」というニーズに対して、無料で即時に対応できる選択肢が存在する。
しかしこれは風俗の完全な代替ではない。実際の人間との接触、会話、空気感—風俗にしかない体験価値は確かに存在する。しかし「まずは手軽な方法で充足する」という行動が選ばれやすくなったことで、風俗へ向かう動機の一部が削がれていると考えられる。
5つの変化の先に見えるもの
これまで挙げた5つの変化を貫く、より根本的な変化がある。性的な選択肢そのものの多様化だ。
かつて男性が性的なニーズを持ったとき、現実的な選択肢は限られていた。交際相手がいなければ、風俗は数少ない「確実な選択肢」だった。
今はそうではない。マッチングアプリ、SNSでの出会い、セクシャルなコンテンツの充実—選択肢が増えた分、風俗は「多くある選択肢のひとつ」になった。かつての「消去法的に選ばれる場所」から「比較検討の末に選ぶ場所」へと性格が変わったとも言える。
この変化は必ずしも業界の衰退を意味しない。「比較検討した末に選ばれる」ということは、選ばれる理由が明確になるということでもある。確実性、安全性、非日常の体験—風俗にしか提供できない価値を磨くことで、選ばれる場所であり続けることは可能だ。
若者不在の業界はどこへ向かうか
6つの変化を整理すると、共通しているのは「風俗に向かわせる外部からの力学が失われた」ということだ。テレビによる情報発信、組織による誘引、経済的な余裕、代替手段の不在—これらが束になって若者を風俗に向かわせていた時代は終わった。
現在の主な利用者層である40〜50代は、その時代を経験した世代だ。習慣として定着した利用が続いている面もあるだろう。しかし彼らもやがて年齢を重ねる。業界が若い世代との接点をどう作るか、あるいは現在のコア層に深く応える方向に特化するか—その選択が、今後の業界の姿を決めることになる。
どちらの方向性が正しいかは簡単には断言できない。ただひとつ言えるのは、「若者が来なくなったのは若者のせいではない」ということだ。社会の構造が変わり、業界を取り巻く環境が変わった。それに対してどう応えるかは、業界側の課題だ。
